現在の検索やSNSの主役は「動画」です。
静止画とテキストだけのホームページ（HP）に集客を依存すると、新規のお客様との出会いも指名検索も伸びません。
指名検索・・・ユーザーが「企業名」「商品名」「サービス名」などの固有名詞で検索すること
この記事では、沖縄の中小企業が今すぐ動画運用を始めるべき理由を紹介します。まだ動画運用をしていない企業の社長や担当者は、機会損失を防ぐためにも ぜひご覧ください。
- なぜ中小企業に動画が必要なのか？
- 動画運用でどのような効果が見込めるか？
- 動画運用をどう始めるか？
上記を具体的に解説します。
この記事を執筆しているWEBOND（ウェボンド）では、動画制作とホームページ制作をメイン事業としています。どちらの知見もある立場で、情報を発信しております。
集客が鈍化する3つの構造変化を理解する
Googleをはじめとする検索エンジンでは、ホームページの更新頻度や広告費では対処できない“構造変化”が起きています。
事業の成果を上げるためにも、まず現実を把握しましょう。
検索エンジン・・・GoogleやYahoo!、Safariのような、ユーザーがネット検索をする際に使用するサービス
検索結果の上位が動画・ショートに食われている
上の画像はGoogleで「リフティング」と検索した結果です。ご覧の通り、検索結果の上位領域にショート動画が表示されています。
ショート動画 > 関連する質問 > YouTube動画 > Webメディアの記事 という掲載順でした。
このように、検索エンジンの上位領域や関連枠にYouTube動画・ショート動画が常時差し込まれるようになり、テキストだけのページは露出機会が減少しています。
- やり方
- 比較
- 体験
特に上記のようなクエリは動画が優先表示されやすく、従来のコンテンツSEO一本足では見つけてもらう前に機会損失が発生します。
比較前の“発見段階”がSNSに移動した
- ユーザー行動の流れ
- ① 認知
② 指名検索
③ 購入や申し込み
ユーザーは「探す」前にSNSで「見つかる」体験をしています。Instagramのリール動画やTikTokで偶然流れてきたショート動画からブランドを知り、後追いで指名検索する行動が一般化。
ホームページにアクセスする前の前哨戦がSNS内で進むため、ホームページだけを強化しても起点が生まれにくいです。
どんなに素晴らしいサービスでも、ユーザーに存在を認識されないと売れません。まずはショート動画で露出を増やして認知を広げるのが主流となっています。
静的サイトの滞在・回遊の限界
ユーザーがホームページにたどり着いても、静止画と文章だけではしっかり理解してもらえずに離脱されやすいです。
とくに「質感・サイズ・音・動き」が重要な商材は、動画での情報がないと検討が進みません。閲覧時間・回遊・問い合わせ率は、動画の有無で明確に差が出ます。
- 新型のパソコンの場合
- 光の反射具合：本体の質感が伝わる
手元との比率：本体のサイズ感がわかる
起動時や打鍵：使用時の音が聞ける
立ち上げ速度：パソコンの性能面がわかる
動画では、静止画と文章だけでは伝わりきらない情報を短時間で伝えることが可能です。
動画運用が“新規の見つかり方”を変える
動画は認知獲得に重要ですが、“広告の代わり”ではありません。
動画に求めるのは、発見→理解→指名検索→成約 をつなぐ導線づくりです。SNSとホームページの役割を再設計しましょう。
- 発見：SNSショート動画
- 理解：YouTubeロング動画
- 指名検索：検索エンジンから流入
- 成約：LP or LINEやメールの個別対応
TikTok/リールで発見→指名検索を作る流れ
ショート動画の役割は、発見（Discovery）です。
具体的には下記の構成で、地元内の認知からの指名検索という導線を作ります。
- 冒頭3秒で「誰の何の悩みを解くか？」を明示
- キャプションと固定コメントに地名＋業種を入れて地域性を付与
- プロフリンクからLP/問い合わせへ誘導
動画を作る前に、誘導先を明確にしておきましょう。サービスのジャンルによって誘導先が異なりますが、下記のいずれかに誘導するのが一般的です。
- サービスLP or 販売ページ
- お問い合わせフォーム
- 公式LINE
YouTubeで検討層の疑問を事前解消
YouTubeは理解（Consideration）の場です。ショート動画では伝えきれなかった情報をしっかり発信します。
ショート動画で興味をもったユーザーが、プロフィール欄のリンクや指名検索で訪れます。
YouTubeでは、商品価格・他社製品との違い・よくある誤解・導入後イメージなど、“商談で毎回説明している内容”を動画化し、営業の前倒しを実現します。
アポイントを取っての商談とは異なり、YouTubeでお客様側から情報を求めるので、営業工数が大幅に削減できます。
1本ごとに1テーマ1結論に絞り、概要欄から資料DL/見積相談に接続するとCVまでの距離が縮まります。
LP or LINEやメールでの個別対応
一般的なサービスなら、LPや商品販売ページへ誘導して成約するのが主流です。ページ内でユーザーの不安を解決し、購入後をイメージさせることで成約を目指します。
しかし近年では、公式LINEでの個別対応で成約率を高めることが多いです。
LINEで繋がればシンプルに個別対応ができます。お客様一人ひとりに最適なアプローチが可能なので、成約率の向上が期待されます。
個別で繋がれば、新商品やお得なプランなどをこちら側から”見込み客”にお届けできます。不特定多数に発信するより、成約に繋がりやすいため有効です。
※ 個別対応は企業側の工数も増えるため、高額商品の場合に行うことが多いです
よくある質問
- うちの業種は地味で、動画に向いていないのでは？
-
「地味＝動画に向かない」ではありません。むしろ分かりにくい商材ほど動画で差が出ます。工程・品質・安全・導入後の世界は、文字よりも映像のほうが伝達効率が高いからです。
- 広告をやめて動画運用だけにすべき？
-
おすすめは資産（動画）と広告の併走です。資産で指名の土台を育て、広告は短期需要の刈り取りに使うと費用対効果が安定します。
- 予算が限られている場合の優先順位は？
-
まずは週3本の短尺で“発見”を作り、並行してLPの要点動画＋事例を整備。次にYouTubeの疑問解消を増やして、営業の前倒しを図る順が効果的です。
ホームページ“だけ”では起点が生まれない—発見・理解・個別対応を一本の導線に
本記事でご紹介したように、検索結果の可視面が動画に置き換わり、比較の前段にある「発見」はSNSへと移動しました。
静的なホームページは依然として“決めの場”として重要ですが、そこにたどり着く前の段階で目に留まり、誤解を解き、行動を促す役割を、ショート動画（TikTok/リール）とYouTubeが担う時代です。
だからこそ、ショート動画＝発見、YouTube＝理解、LP/LINE/メール＝個別対応＆CVという役割分担を前提に、企業全体の接点設計を見直す必要があります。
- ショート動画
- 冒頭の3秒で「誰の・どんな悩みを解くか」を言い切り、地名や業種を明示して地域内の“見つかる確率”を引き上げる
- YouTube動画
- 価格・納期・違い・失敗談といった“検討初期の疑問”を1テーマ1結論で解消する
- LP or 公式LINE
- 最終的な背中押しはLPや商品販売ページ、または公式LINE/メールで個別対応
この一連の流れが整うと、HPは単独で戦うのではなく動画群に支えられた“決断の受け皿”として最大化されます。
最後に、実装の一歩目を迷わないために今日やることを提案します。
- ショート1本を作る（冒頭3秒でベネフィットを断言、プロフにLPリンク固定）
- YouTube1本で“よく聞かれる質問”を3分に要約
- 導線を明確にする（LP or LINE or メール）
この小さな着手で、発見→理解→個別対応の流れがひとまず形になります。
そのあとはユーザーの反応などを分析しながら、より本格的な動画運用にしていきましょう。
